青島全景--大正13年(1924)頃?
                  
 この絵はがきは、青島が日本から中華民国に返還された直後に、青島新報社が「青島名所図会」として作成し発売したと推察されるもの。旧租借地青島の全域をほぼ一望できる数少ない地勢・風景資料である。

 ◆ 大部分の地名、会社・商店名、建物名は日本統治時代のものが記入されている。特に万年兵営、旭兵営、若鶴兵営、兵器廠
   などは日本守備軍の建物名称であり、中華民国政府が日本守備軍の名称をそのまま踏襲したとは考えられない。これらの観
  点から、この絵はがきは青島新報社が日本統治時代に作成した原板を、中華民国統治時代になってもほぼそのまま再利用し
  て絵はがきに作成したものだと思われる。
 ◆青島守備軍の司令部あった建物名を見ると、画面では不鮮明だが、原絵はがきには明確に「商埠局」と書いてあり、これは明
  らかにこの建物が中華民国政府の管理に移行したこと、換言すれば青島が中華民国の統治下にあることを示す証拠である。
 ◆青島湾岸ぞいに「領事館」という建物があるが、これは「青島日本総領事館」のことで、これも明らかに統治体制が日本から
  中華民国に移行した事を示すものである。「提督楼」という建物も、以前は「青島日本守備軍司令官管邸」であった。

 青島市街の青島区、別墅区の山々の緑は獨逸統治時代にその基盤が作られた。日本統治時代に入って製造業が発展し、大勢の日本人・中華人が青島に流入したが、青島守備軍は青島の緑の景観を維持するために緑化事業を進め、一般住宅区、工業地区は青島湾の背後に設置することで市域を拡大した。

 後年、青島湾から望まれた緑樹・赤屋根の美しい景観は、日本統治時代における青島守備軍の行政努力の結果でもあった事を、この90年前に作成された絵はがきから読み取る事ができる。

                    【 葉書出典:古書市にて Aki (弟)が購入したもの 】




                  青島物語 ー 第3編

                          ま え が き

 
 大正3年(1914) 8月15日、日本政府(大隈内閣)は獨逸に対して宣戦布告し第一次世界大戦に参戦した。名目は日英同盟の協力義務遂行であったが、実は日本が日清戦争の結果として獲得した遼東半島の租借権を三国干渉(獨逸、フランス、ロシア)によって清国に返還させられたこと、その三国の一である獨逸がその後武力で威嚇して青島を租借したこと、に対する日本の国民的な反感が主要な理由であったと言われる。開戦に当たり、日本は青島に対して領土的な野心がないことを各国に通知していた。

 同年11月7日、獨逸支配下の青島は日本軍の圧倒的な砲撃戦力により日本軍に降伏した。この際、獨逸軍事施設・要塞等は甚大な損害を被ったが、日本軍は都市部への砲撃を避けたので、青島市内の一般建物・住宅はほぼ無傷であった。

 大正4年 (1915) 1月18日、日本政府(大隈内閣)は中華民国政府に対して、第1次大戦終結後の山東省内における独逸権益の日本への継承を確実にし、併せて従来からの日華間外交係争問題(南満州および東部内蒙古ほか)の解決に資するために、21箇条の要求を提出した。

 日本からの要求を受け取った中華民国大総統袁世凱は即答を避け、米国と緊密な連絡を取りつつ、国内外では日本に反対の世論を沸騰させたと言われる。日華間の会談は2月に始まったがなかなか両国の合意を見なかった。5月7日、日本側は要求の一部を取り下げて最終提案を通告した。

 大正4年(1915)5月9日、中華民国大総統袁世凱はこの要求を受け入れた。この結果を受けて日本政府(寺内内閣)は、青島を産業都市として発展させるために、紡績業を中心とした企業とそこで働く多くの日本人労働者とその家族を青島へ誘致した。
 
 大総統袁世凱がこの21箇条の要求(実際は14箇条になった)を受け入れたことは、中華民国の国内的に袁世凱自身の政治的な立場を弱めた。だがそれ以上に、中華人知識層の間に決定的な対日不信感を植え付けてしまった。
 それというのも明治維新以来、近代化と国力強化に努めてきた日本がロシアに勝ったことで多くの中華知識人が日本に留学し日本に親しみを持っていたのだが、日本が中華民国に対して租借権要求を行ったことで一挙に日本に対する反感が中華人知識層の間に拡散してしまったのだ。

 大正7年 (1918) 11月11日、連合国軍とドイツとの間に第一次世界大戦の休戦協定が成立した。
 大正8年 (1919) 6月28日、ベルサイユ条約が調印され日本政府(原敬総理大臣)もこれに調印しドイツとの講和が成立した。この条約により、日本がドイツから青島租借権を継承することは認められたのだが、中華民国政府(徐世昌大総統)は日本が青島租借権を継承することに反対してこの条約に署名しなかった。 

 大正11年 (1922) 2月、ワシントン会議により、日本政府(加藤友三郎内閣)は日本が21箇条の要求によって継承した旧ドイツ青島租借地の権益を中華民国に返還することに合議決定した。
 同年2月4日、日本国と中華民国との間で「山東懸案解決に関する条約」が締結され、日本国は旧獨逸膠州租借地を中華民国に返還することが定められた。

 このとき青島には、日本政府の誘致に従って約3万人の日本人が移住していた。いわゆる ”山東返還” に直面して、青島での事業・生活の将来に不安を覚えた日本人は青島を離脱し、昭和2年(1927)に青島に残留した居留日本人は 、僅か13,291人 にまで減少した。

 山東返還後なお青島に残留した、又は新たに青島に移住してきたこれら日本人こそが、実は我々の両親の世代なのだ。

 山東返還で日本は青島租借地を返還した。だが、その後もイギリス、フランス、アメリカ、ベルギー、イタリアは中華民国各地に領土、租借地又は租界を持っていた。
 また中華民国成立後、中華民国各地で軍閥が発生し、それら軍閥は政治的主導権を確保するために軍事衝突を繰り返していた。この年代、数十年にわたって内戦状態が続いていた国は、中華民国以外になかったとも言われるほどだ。
 中華民国の知識層・労働者層は、自国の主権回復、政治的安定性確保のために様々な政治的行動を起こしたが、なぜか色々な形で日本人を排斥しようとした。

 山東返還後も青島に残留し、または新規に移住してきた日本人は、中華民国の政治的混乱に翻弄されつつ、日本国の保護も殆どないまま仕事を続けなければなかった。それには、日本人が個人として地元の中華人の信用を得なければ、事業も生活もできなかったのだ。


  「青島物語ー第3編」では、 中華民国統治下(1923~1937)の青島における日本居留民の生活の足跡をたどることと
  する。
  具体的には、”山東返還” 前後における欧米列強の清国・中華民国への経済的進出の状況、中華民国成立後の各地軍閥の
  活動状況を概観する。その環境の中で、我々の両親世代が青島でどのように事業を営み、肩を組み合って生活してきた
  かをとり上げてゆきたい。

  ただ、"山東返還” 以降の青島に関しては、経時的に拠るべき資料が少なく写真も多くない。断片的な記録・記事を
  取り纏めて両親世代の努力の足跡を物語として少しでも残してゆくことが、傘寿を過ぎた私たち兄弟の願いである。

                                        (平成28年1月より開始)


                          

            その1     青島都市形成 年表                2016年 1月
            その2    青島都市形成に関する参考文献           2016年 1月
            その3   日本、山東省権益を中華民国に返還          2016年 3月
            その4   欧州の経済侵略 - アヘン戦争前の東アジア      2016年  8月
            その5   山東返還後の青島行政組織の推移            2016年 11月
            その6   混乱を極めた19-20世紀の清・中華民国 -1      2017年 2月
            その7   山東返還後の日本居留民の保護             2017年 3月
            その8   中華民国統治下の青島日本人社会           2017年  7月


                青島物語-前 編     (独逸支配下の青島都市形成)

                青島物語ー続 編     (日本統治下の青島都市形成)
           



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