山東路北段を写す彩色絵はがき

 この中の歩行者は殆ど中華人であること、又、1923年にこの先の大窯溝5叉路付近に膠澳電気が設立され特徴のある緑の尖塔屋根がランドマークになるのだが、この絵はがきにはそれが写っていないことから、この風景は山東返還(1922年)直後のある時期の山東路北段を記録した、珍しい風景写真であると考えられる。
 洋車が道路右側に沿って走っていることからも、この写真が中華民国統治期間になってから撮影されたものと推定できよう。

 これは彩色絵はがきであるために道路が地色に見えるが、彩色処理の際に道路両側にある花崗岩縁石と区分するために、道路面の色をことさらに変えたのであろう。自動車・人物の影を見ると、明らかに舗装道路の影である。
 
 それにしても、道路右側歩道には電灯線電柱、左側歩道には電話線電柱が整然と並び、広々とした歩道には街路樹が枠に囲まれて見渡す限り植えられていることなど、1920年当時に中華民国にこのような光景があったなどとは、とても考えられない。

             青島は、東洋で上海と一・二を争う、機能と美を備えた先進都市であった。

                【 写真出典:青島で日本人が発行した絵はがき ー 発行者名 ”下江” 】




                      青島物語 ー 第3編

                           2017年 2月

                           第 4 話

         混乱を極めた19~20世紀の清・中華民国 - 1


                 
                   I 前書き


 嘗て青島に居留し現在存命している人は、その全員が80歳以上であり、彼らの当時の生活記憶は幼稚園、小学校、中等学校などの学生生活であった。その誰の記憶にも、親の庇護もなく子供達だけで安全に通学していた想い出があるのだ。
 日本による青島の統治期間中、日本製品の不買運動があった事が記録されているが、その期間にも居留日本人と現地民間人との間に衝突があったとは記録されていない。
 その安定した状態は、山東返還により膠澳の行政が中華民国に返還された後も、青島では持続していたのである。何故だろう。

 19世紀後半から20世紀前半にかけて、清・中華民国の人々は欧州・露西亜・米国・日本から様々な形で経済的・武力的な侵出を蒙っていた。また国内の軍閥同士の勢力争いからも、一般人は日常生活に大きな影響を被っていた。

 ところが、それに対比して青島に居留した日本人は、他地区とは異なって現地行政当局や民間人と間に殆ど何の紛争を起こすこともなく日常生活を送ることが出来たのである。その意味で、青島にいた日本人居留民は幸せであった。


 青島に居留した日本人の置かれた立場を理解する上からも、ここで19世紀後半からの清・中華民国の歴史を回顧しながら、当時の清国人・中華民国人が置かれていた政治的・社会的環境を分析してみることとする。もしかすると、そこに青島の日本人居留民が現地の人々と大きく紛争を起こさなかった何らかの理由が見つかるかもしれないのだ。




          II  アヘン戦争 ー 不平等条約の始まり


 18世紀、第6代乾隆帝の頃、清は最大版図を形成し、文化面でも多くの文化財を紫禁城に収集し「四庫全書」を編纂させるなど、その絶頂期にあった。西洋との交易を広州一港に制限し、中国茶・絹・陶磁器を輸出して銀が流入し、前代に類を見ない好景気の時代であったと言われる。
 19世紀、第7代嘉慶帝・第8代道光帝の時代になると、白蓮教徒を始として各地で農民や少数民族の反乱が発生し、軍費が増大し次第に軍規は緩み、官僚の汚職は広がり、加えて度重なる黄河の氾濫などにより新政府の財政は極度に悪化の一途をたどって、やがて貿易収支も銀の出超となり、それが農民の賦税の増大に繋がって社会不安となり、広く社会にアヘン喫煙の悪習に繋がったと言われる。

 この頃イギリスは清から輸入する中国茶(紅茶)等により増大する銀の流出に悩まされ、再三、清国と輸出の増加交渉を行ったが清国は同意しなかった。そこでイギリスは、当時産業革命で大量生産された綿製品を植民地インドに輸出、インドではアヘンを生産してそれを清に密貿易するという三角貿易を行って、自国の貿易収支改善を行った。

 これによりイギリスは貿易収支の改善に成功したのだが、清朝道光帝は大量の銀の流出と一般社会へのアヘンの蔓延に悩まされ、1838年に林則徐を欽差大臣に任命してアヘンの禁輸に踏み切った。林則徐は広州に赴いてイギリス領事や英米アヘン商人を商館に監禁し、アヘン商人のアヘン在庫2万箱を押収して焼却、英米アヘン商人に対してアヘン密輸の停止を要求した。

 イギリスは林則徐のこの強引な処置を不当として対清開戦が議論され、1839年、イギリス政府は閣議で遠征軍派遣を決定し、その予算は、議会で「アヘンの密輸」という不名誉な戦争目的に対する批判もあってか、「271対262」という僅差で承認された。
 イギリスは1840年8月までに軍艦16隻、東インド会社武装汽船4隻、輸送船27隻、陸軍兵士4,000名を清に派遣し、林則徐が大量の兵を集結していた広州ではなく、兵力が手薄な北方の沿岸地域を占領しながら北上し、首都北京に近い天津沖に到達した。
 天津沖にイギリス海軍が出現したことに驚いた道光帝は、林則徐に開戦責任を負わせて解職、和平派の琦善に和平交渉を進めさせ、1841年1月に穿鼻条約を締結して一旦戦争を終結した。ところがイギリス艦隊が天津を離れると道光帝は琦善をも解職し、穿鼻条約の正式な締結を拒否した。
                                       (図 4-1) 武装汽船に破壊される戎克
 イギリス艦隊は直ちに戦闘を再開し、厦門、舟山列島、寧波など揚子江以南の沿岸
地域を次々と制圧した。東インド会社の武装汽船は水深の浅い内陸水路に侵入し清軍
の戎克船を破壊して後続のイギリス艦隊の侵入に貢献した。

 1842年、イギリスはインド兵を6,700人、本国から援軍2,000人を増援して北進を
再開した。同年5月には揚子江への侵入を開始し、7月には北京への物資補給路であ
る京杭大運河の入り口となる鎮江を制圧した。
 これにより道光帝の戦意は完全に失われ、8月、南京条約が調印されアヘン戦争は
終結した。


1.南京条約の調印                         
                                  (図 4-2)イギリス軍艦で調印された南京条約
 1842年8月29日、揚子江上の南京付近に碇泊したイギリス軍艦
「コーンウォリス」艦上で、アヘン戦争を締結させるためにイギ
リスと清との間で講和条約が締結された。

 主な条約内容は次の通りである。
  ・香港島割譲
  ・賠償金2,100万ドルの4年分割支払い
  ・広州、福州、厦門、寧波、上海5港の開港
  ・貿易の完全自由化

 更に附属協定として「虎門寨追加条約」という不平等条約が締結された。その主な内容は次の通りである。
    ・領事舘裁判権(治外法権)   ・片務的最恵国待遇    ・協定関税(関税自主権の喪失)

 ただ、これらの条約の中でアヘンについて触れられていない。イギリスのアヘン輸出は密輸のまま継続されることになった。


2.欧米列強の便乗による不平等条約

 アヘン戦争とは直接に関わりのなかったアメリカとフランスは、このイギリス ー 清の間に締結された南京条約に便乗して、1844年、それぞれに清に使節を派遣して修好通商条約を締結したが、何れも不平等条約であった。

 アメリカ ー 望厦条約   英・清間の南京条約とほぼ同じ内容。追加条項は下記の通り。
  ・領事裁判権に関して、イギリスが処罰権だけであったのを、裁判権・処罰権と不平等性を拡大している。
  ・清に対する好意としてアヘン取引を違法と認め、違反したものを清に引き渡すことに同意する。

 フランス ー 黄埔条約   英・清間の南京条約とほぼ同じ内容。追加条項は下記の通り。
  ・領事裁判権に関して、フランス人が清国で起こした刑事犯罪はフランス法で裁くことを明確に規定した。
  ・清国内における基督教布教の自由。


                 III アロー戦争 ー(第二次アヘン戦争)


1.アロー戦争の背景

 南京条約により、清国との外交交渉・貿易取引は改善されたかに見えたが、イギリスとしては幾つかの大きな不満を感じていた。
 ・イギリスー清国の外交交渉は北京で行われるのではなく、香港に駐在する英国公使が広州に常駐する清国欽差大臣と外交折衝
  するものであったため、なかなか清国中央との意思が通じなかった。
 ・アヘン戦争以後、広州内外の清国住民の外国人排斥運動が烈しくなり、イギリス公館への破壊活動、イギリス人への暴行殺人
  事件が多発した。
 ・通商面では、開港された5港以外に蘇州や杭州などのような便のよい都市を更に開港したい。
 ・清国で蔓延している汚職の防止、公平公正な徴税機構の確立。

 1855年にイギリス首相に就任したパーマストンは、これらの問題の解決を図るために清国に対して再び武力行使をする決意を固めたが、武力行使の準備は進めたものの、開戦理由にふさわしい開戦口実がなかなか掴めなかった。


2.開戦

 1856年10月、広州でイギリス船籍の帆船「アロー号」が、海賊容疑で取り調べを受け、 (図4-3)清兵によるアロー号の臨検
中国船員が海賊容疑で逮捕された。その際にイギリス国旗を清朝の官憲が引きずり下ろし
たことを、イギリスを侮辱するものと主張し、パーマストン内閣は兵士5,000人からなる
遠征軍を清国に派遣することとした。

 フランスのナポレオン三世は、フランス人宣教師が逮捕斬首されたことを口実にして、
イギリスと共同出兵した。

 アメリカとロシアは戦争には参加しないものの、条約改正には参加すると表明した。


3.戦闘の経過

 ・
1857年12月、イギリス・フランス連合軍はまず広州を占領して、ロシア・アメリカとともに清国政府に対して条約改定交渉
  を求めた。清国の回答に対して不満を持った連合軍艦隊は北上して天津を占領し、「天津条約」(条約内容下記)を結んだ。
  連合軍艦隊はこの内容を見て一旦引き揚げたが、北京では天津条約を非難する声が強かった。
 ・1859年6月、連合軍艦隊は天津条約批准のため再度天津に赴いたところ清国の砲撃を受けて破れ、上海へ引き返した。
 ・1860年夏、イギリス・フランスは大艦隊と約17,000人の大部隊で天津を攻略し、条約
  批准の交渉を再開した。ところが交渉の途中に交渉使節団が清国皇帝の指示でとらえら  (図4-4)英仏軍の円明園破壊
  れ、その中の11人が殺害されるという事態が起きた。
 ・ここに至り連合軍は更に北上して北京を占領し、清朝4代皇帝康熙帝らが建設した円明
  園離宮の財宝を略奪し建物を焼き払って条約締結を迫る最後通牒を清国皇帝に送った。

 ・結局ロシアの仲介で、北京で先の「天津条約」に代わり新たに「北京条約」が締結され
  ることになった。


4.北京条約

 アロー戦争の結果、1860年に清国がイギリス(10月24日)及びフランス(10月25日)との間で締結した条約で、天津条約の批准交換と追加条約である。ロシアとの間にも外満州の領有権の割譲が約された。

 ◆ 天津条約
   ・外国公使の北京駐在   ・キリスト教布教の自由   ・清国々内の旅行自由   ・開港場の増加
   ・イギリス・フランスへそれぞれ600万両の賠償金

 ◆ 北京条約
   ・天津条約の実施   ・イギリス・フランスへの賠償金を800万両に増額   ・天津の開港
   ・アヘン貿易の公認   ・揚子江航行の自由   ・清国民の海外移住禁止政策の撤廃と移民公認
  個別の追加条項として
   ・イギリスに対し  香港島に接する九龍半島南部を割譲
   ・フランスに対し  清国が没収したフランスの教会財産の返還         (図 4-5)外満州のロシアへの割譲
 
 ◆ ロシアがアロー戦争和解に仲介した貢献に対する追加条項として

   ・清国が認めていなかった愛琿条約の効力を確認させ、アムール河左岸の領有権
    をロシアが確保
   ・豆満江~ウスリー川以東・アムール河以南の地域をロシアに割譲する。

 これにより、いわゆる外満州全体(右図薄赤色部分)がロシアの領土となった。


   
     【資料出典:ここに典拠した資料は、文書・写真・地図ともに Wikipedia(日本語版、英語版)による。】



                          IV  独り言


 16世紀以降、イギリス、フランス、オランダ、ロシアの東アジアに対する経済的侵略は、19世紀になっていよいよ清国にまでその牙手が及んだ。それがアヘン戦争であり、アロー戦争であったのだ。ただ、この当時世界最大の版図を持ち確立した自立経済を営んでいた清国を植民地にするのではなく、産業革命期に入っていた欧州列強は清国をその生産物の販売市場として開発するために、清国に市場門戸の開放を迫ったともいえる。しかしアヘン戦争の当時清国は余りにも強大であり、さすがの欧米も内陸部にまでは手を伸ばせなかったようだ。

 それにしても経済的進出の手がかりとしてアヘンを用い、清国の政治・社会体制を根本から揺るがしつつ、自国の経済的侵出を進めたイギリスの行動は、如何ににそれが150年前の歴史的事象とは言え、酷いことをしたものだと思わざるを得ない。




            この頃の日本はどのような歴史的経過を辿っていたのだろうか。

 アヘン戦争が始まった1830-40年頃、日本では第120代仁孝天皇、德川幕府第11代德川家斉が政治を掌握していた。第二次アヘン戦争が終わった1860年には第121代孝明天皇、德川幕府第14代德川家茂の治世の頃で日本は未だに鎖国状態、その頃は長崎県出島のオランダを通じて、アヘン戦争の情報が細々と伝えられて来ているだけだった。

 1853年、アメリカの使節ペリーが来航し開国を要求。
 1854年、再びペリーが来航し、日米和親条約が成立、下田・函館が開港された。
         同年、ロシア、イギリス、オランダとの間にも和親条約が結ばれた。
 1858年 井伊大老がアメリカ、オランダ、ロシア、イギリス、フランスと修好通商条約を結んだ。(安政五カ国条約)
         神奈川、長崎、函館、兵庫、新潟が開港された。
 1861年 ロシアは対馬を武力占領。幕府の要請でイギリスが介入し、対馬は返還された。
 1863年 生麦事件への報復として、イギリスが薩摩湾を砲撃し、鹿児島市街は大被害を受けた。 (薩英戦争)
 1864年 攘夷意向の孝明天皇の意を体し、長州藩は下関海峡を通過するアメリカ・フランス・オランダ艦船を無通告砲撃。
 1865年 アメリカ・フランス・オランダ・イギリスは17隻の艦隊で下関砲台を破壊。幕府は300万ドルの賠償を支払った。
                                              (下関戦争)
 1867年 大政奉還・明治維新。

 ペリーの来航から大政奉還に至る僅か14年の間に、日本は欧米露5カ国からアヘン戦争にも匹敵する圧力を蒙った。德川幕府は優柔不断を責められながらも領土の割譲を行わなかった。また大政奉還後の明治政府は、外圧に対抗できるだけの国力の充実に努めた。


       19世紀から20世紀前半にかけて、アジア全体は外圧に苦しまされた混迷の時期にあった。

  我々の親世代は、このような欧米露からの外圧下にあった、この後の中華民国・青島で経済活動を営んでいたのである。 
         


 この物語をご覧頂いた方々の中で、我々の発表に誤りがあると思われたり、あるいは追加したい事項があるとお考えの場合には、どうか我々宛にメールをお送り頂きたい。お送り頂いた内容を、ご同意が頂ける場合には、原文のまま発表させて頂くつもりである。